Global Frontline~グローバルな舞台でチャレンジする人たち~
「ワクワク」する気持ちを大切に未知の分野への挑戦を続けたい
プロフィール
瀧 信彦(たき・のぶひこ)
1994年、青山学院大学国際政治経済学部卒業。大手商社、外資系銀行等を経て、2013年にメットライフ生命に入社。カスタマーセントリシティ部部長を経てカスタマーエンゲージメントマネジメント本部本部長、2018年2月執行役員に就任。「お客さま中心主義」を推進し、「顧客本位の業務運営」実現のための態勢整備の責任者として、お客さまの声から改善すべき課題を掘りおこし、社内横断的な施策を指揮。より多くのお客さまと強固で長期にわたる関係を築き、ビジネスの成長につなげる職責を担っている。
80年代後半の日本企業が、世界への夢を広げた
1986年からの3年間、私は父の仕事の関係で、サンフランシスコ近郊で暮らしていました。日本経済は絶好調で、アメリカ中に日本製品が溢れていました。その光景は、高校生だった私の心に強い印象を刻みました。「日本企業はすごい。自分も日本の会社に入って、世界を舞台に働きたい」と、強く思ったのです。
帰国して大学に進み就職活動が始まるころも、グローバルな仕事がしたいという、漠然とした思いは続いていました。でも具体的にどんな仕事があるかも分からず、建設、銀行、証券、航空関係と、あらゆる業界の先輩の話を聞いて歩いたものです。そうするうちに関心をもったのが、商社でした。どの商社の先輩も、型にはまらずのびのびとしていて、自分もこんな社会人になりたいなと思えたからです。
のちに経験して分かったことですが、商社の仕事では、常に自分達で新たなビジネスチャンスをつくり出し、ビジネスモデルも変え続けていくことが求められます。ですから道なき道を切り拓いていくような、パワフルな人材が集まる傾向があるのです。そんな気風にひかれ、商社に就職することにしました。
「仕事を楽しむ」ことを教えてくれた商社勤務
配属されたのは、ファッションブランドのマーケティング部門でした。海外ブランドのライセンスを得て、日本のメーカーに製品を作ってもらったり、独占輸入した洋服を、日本の小売店に売ってもらったりする仕事です。
ところが現実は厳しく、若手のころなかなか成果が上がらず苦しんでいると、「悩んでいるときが成長しているときだよ」と、上司に言われました。そういえば商社の人間は、基本的に明るくて、どんなに過酷な状況にも前向きに取り組み、いつしか苦境を乗り越えてしまうのです。
今、メットライフ生命の私のチームには、70人ほどの社員がいて、私はよくみんなに「仕事を積極的に楽しんでください」と言うのですが、それは当時の実体験からの言葉です。
商社時代は、日中は営業活動、夜には新しいビジネスチャンスをつくるためのリサーチ、そして月に1度か2度は海外出張と、かなりのハードワークでした。でも洋服は好きでしたし、2年間のニューヨーク勤務や、海外のブランドやメーカーの人達との仕事を通じて、グローバルに働きたいとの願いもかない、楽しく充実した日々でもありました。
しかしその一方で、経営を体系的に勉強したいという気持ちがふくらんでいき、30歳で商社を離れることになったのです。
多様な経営手法・業務改善手法を学ぶための転職
転職先は、世界的なコングロマリットの日本法人でした。顧客の声をもとにした業務改善手法を社内に広げるためのチームがあり、私は念願どおりそこに所属して経営を学び、以来、カスタマーセントリシティや、カスタマー・エクスペリエンスに、取り組むことになります。
このチームでは、初めに専門のトレーニングを受けました。顧客の声を収集する、それをもとに分析する、分析に必要な統計学の知識や、データ分析ソフトの扱い、組織変革マネジメント、ステークホルダーへのアプローチまで含めて、3週間ほど缶詰めになってみっちりと学ぶのです。
そのうえで、組織の各現場に入って行って、業務改善のコンサルタント的な役割を担い、あるいは自分でプロジェクトを動かすということを経験しました。各部署のリーダー達とやりとりをしながら、部門横断的な大きな施策をドライブしていく重要な仕事です。
この時期、さまざまな品質管理手法や経営手法を学び、実践経験を積めたことは、非常に大きな財産となりました。この分野は、その後一貫して私の専門領域であり続け、その延長線上に今の私があるのですから。
4年後、私は再び転職し、今度は日本の銀行で、これまでに身につけた手法を応用して、銀行向けの「問題解決とプロジェクトマネジメント手法」をつくっていました。こうして会社を改革していくのは、とてもチャレンジングでおもしろい仕事でしたが、ただひとつ欠けていたのが「グローバル」という要素でした。
記事の感想やご意見をお送りください
抽選で毎月3名様にAmazonギフトカード1000円分をプレゼントします
キャンペーン主催:(一財)国際ビジネスコミュニケーション協会
AmazonはAmazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
- 1
- 2